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2011年09月17日

今後の社会はどうなる!?-2・・超インフレと預金封鎖で旧紙幣は紙屑に。狙いは新紙幣配給による経済のリセット

全4回に亘ってお送りする経済予測シリーズ「今後の社会はどうなる!?」
第1回は、米国債暴落→世界中の国債暴落→貨幣価値の崩壊という恐ろしいシナリオが待っていることをお送りしました。(リンク

続く第2回は、世界中の国債を暴落させるその狙いは何なのか?そして世界中の国債が暴落していく時、世界の経済はどうなっていくのかを見ていきたいと思います。

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経済予測2 超インフレと預金封鎖で旧紙幣は紙屑に。狙いは新紙幣配給による経済のリセットからの引用です。

日本国債をも暴落させようとする今回の仕掛けから見えてくるのは、世界中の国債を暴落させた上で、全世界一斉に新紙幣に切り替えるという金貸し勢の計画である。


では、その場合、世界経済はどうなるのか?大胆に予測して見よう。

米国債デフォルト→世界中の国債が暴落すると、まずパニック買いや銀行取付騒ぎが始まり、デフォルトから1~2週間で預金封鎖が強行される(但し、ex月50万円までは引き出し可)。
国債暴落とは貨幣価値の暴落と同義であり、あらゆる物価が2倍→3倍→5倍と跳ね上がっていく。この超インフレ状態が、1~2ヶ月続くだろう。

この期間、旧貨幣価値の崩壊を目論む金貸しにとって重要なのは、紙幣が紙屑化すると人々に思わせることである。そのために物価が日毎に上昇してゆく超インフレが演出される。預金封鎖も紙幣を紙屑化するための一手段であり、それによって人々の貯金は霞のように消えてしまったも同然となる。

そういう状況に追い込んでおいて、1~3ヶ月後に世界中で一斉に新紙幣が発行される。ここで、旧紙幣は新紙幣とは交換不可とすることで、旧紙幣は完全に紙クズになる(新1:旧100といった低い交換比率でも、交換される限りは通貨単位が変わるだけ、つまり単なるデノミと同じで何も変わらない)。
交換不可とすることで、国債をはじめCDS債権etcあらゆる貸借関係は消滅する。旧紙幣や旧国債の価値はゼロとなるが、企業の銀行借入や家計のローンetc全ての借金もゼロとなる。

恐ろしいことに価格が暴落しても儲けることができるのが「金融の世界」です。
それは「株」だけでなく「国債」についても同じことがいえます。(「株」同様に国の借金である「国債」も投資の対象となっています。)

詳細については以下を参照いただくとして、
■11年夏・金融危機5 日本国債の暴落によって莫大な利益を得ることができる →リンク

さらに金融市場を牛耳っている国際的な金貸し達の狙いは、日本国債の暴落だけでなく、世界的な国債の暴落にあるのではないかといわれています。

現在、どの先進国を見てもそうなのですが、国が借金をし市場にばら撒き続けなければ、経済成長を維持、もしくは拡大させることができない状態が続いています。そしてその結果、借金だけが膨らみ続け国債の利子を払うために新たな国債を発行するという自転車操業にどの国も陥っています。

世界の国債が仮に暴落すれば(価値がゼロになれば)、今まで国の借金も一旦ゼロにすることができます。国際的な金貸し達の狙いは、近代の金融制度をリセットし、新たな紙幣を発行しながら再び国に借金させ、自分達が儲けられる市場を再拡大させることにあるようです。

世界中の国債が暴落すれば、経済的な不安からパニック買いや銀行取付騒ぎが始まることになるでしょう。しかし銀行には私達が預けている預金のすべてを現金で保管しているわけではありません。預けたお金のほとんどは、すでに銀行が資金運用に使っているので、取り付け騒ぎが起これば、返す現金がないためたちまち預金封鎖となってしまうわけです。

同時に、新紙幣を配給する。たとえば、国民1人当たり100万円程度、企業には時価総額の1割相当が配給される。(この場合、国債価格が0になっただけではなく、株価も簿価/時価の比率まで下落するので、金融市場=博打場の住人たちはその金融資産のほとんどを失うことになる。)

これは、新紙幣によって金融経済(国債経済)をリセットして、実物経済に再転換させ、それによって市場を延命させようとする計画だろう(18世紀初頭の実物経済の拡大から今日の金融経済の崩壊まで、概ね200年間かかっているので、金貸したちも新興国を足場に概ね200年くらいの延命は可能と読んでいるのだろう)。
この仕組みは、一見、金貸しもその資産を放棄したかのように見えるし、国民にも企業にもほぼ均等にお金を配るので、ある意味では共産主義的な政策のようにも見える。
しかし、旧紙幣資産や国債資産がリセットされても、土地や現物資産の所有権は従来のままであり、また株式価格は現在の時価→簿価レベルに低下するものの各企業に対する株式保有比率は変わらないので、金貸しは企業支配権をそのまま保持し続ける。つまり、土地や企業の所有権はそのまま存続する。
これは、あい変わらず持てるものが圧倒的に有利な仕組みである。

当然「近代の金融制度をリセット」には、金貸したちにとっても多大なリスクを伴います。自分達が持っている金融資産もゼロになってしまうためです。しかし、土地や現物資産の所有権、株式の保有率などを保持していることには変わりがないので、あいかわらず持てるものが圧倒的に有利な仕組みを維持することができます。

しかし、この計画を実現させるには、いくつかの条件がある。

新紙幣に対する信認をスムースに形成するためには、まず旧紙幣は紙屑化すると思わせなければならない。そのためには、物価とりわけ食料価格を2から5倍へと段階的に超インフレ化させる必要があり、そのために、1ヶ月毎に人工災害が引き起こされる。そのような人工災害の実験の一つが東北大震災と原発事故であり、直近では台風6号もその疑いが濃厚である。

ところが、世界的な食料不足を演出するための、世界的な影響を与えることのできる災害となると条件は限られてくる。地震や旱魃や洪水は局地的な災害であり、世界的に影響を及ぼすには大型の火山噴火が最も好都合であろう。

すでに、ケム・トレイルと呼ばれる気象操作のための化学物質が数年以上前から盛んに航空散布されており、その頻度が年々増えている。こうして、1ヶ月に1回程度計画的な人工災害が引き起こされ、そのたびに食糧価格が上昇し、紙幣がどんどん紙屑化していって、新紙幣にリセットされても仕方がないorむしろその方が良いという大衆共認が作り上げられてゆく。

そして旧紙幣が紙屑化していくと大衆に思わせるために、食糧価格が高騰する超インフレ状態を段階的に引き起こしていくだろうと考えられます。

さらに世界的な食料不足を引き起こすには、大規模な自然災害が必要になってきます。すでに人工的な自然災害を引き起こすことは技術的に可能だといわれていることからすれば、金貸したちがそれらを利用し世界的な食料不足を演出することも想定されます。

HAARPモニターで地震を知ることが出来る① →リンク
HAARPモニターで地震を知ることが出来る② →リンク
3・11人工地震説の根拠衝撃検証①~米国は第二次大戦時にも日本を地震兵器で襲っていた! →リンク
3・11人工地震説の根拠衝撃検証④~首都東京はピンポイント攻撃を受けていた! →リンク

一般大衆は、自然災害→食料高騰→超インフレ状態が続けば、当然新紙幣にリセットされても仕方がないorむしろその方が良いという方向に誘導されてしまうでしょう。そして金貸したちの思惑どうりの世界経済が再構築されていきます。

今までの積もり積もった世界中の借金がリセットされ、新紙幣のもとで再び国が借金をし続けるという国債経済を繰り返そうとしています。はたして金貸したちの思惑どうり社会は動いていくのか?

次回は、リセット後の社会についてさらに踏み込んで考えてみたいと思います。
どうぞお楽しみに!

(つづく)

投稿者 staff : 2011年09月17日 List   

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コメント

子供が3人いまして
最近は、大分親の手もかからなくなりましたが、
まだまだ、成人するまでは、何かしらの
影響力を親として与えている事を親なりに考え
行動しなくてはと感じる所です。
記事、参考にさせてください。

ランキングポッチと押しておきました。
別にコメントは無くても良いので
私にもポッチとだけでもお願いします(笑)

投稿者 Mrウィッグマン。 : 2011年9月23日 19:17

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