新たな時代の教育制度の提言にむけて ～公教育は金貸し支配のための洗脳システム-1～ |
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2010年07月19日
新たな時代の教育制度の提言にむけて ～公教育は金貸し支配のための洗脳システム-2～
前稿では、公教育が壮大な騙しの可能性が高いという仮説を紹介しました。
本稿では、その騙し＝洗脳がどのように行われてきたかを、検証する記事があるので紹介します。
近代教育の原型は、教会にあります。教会は中世から金貸しと深い繋がりがあることは周知の事実で、教会と教育の繋がりについて、見ていきます。
公教育の成立構造を考える③～キリスト教による洗脳教育～
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キリスト教の布教と教育とは切っても切れない深い繋がりがある。
例えば、17世紀初頭のアメリカ侵略には牧師が同行し、学校を組み込んだ教会が次々と造られていった。また、12世紀中頃からの大学の設立もローマ教皇が主導している。
この背景には、前稿で見たように、紀元前500年から、形骸化したとはいえ16世紀に至るまで、教会による支配が続いたからであり、当然その支配観念としてキリスト教思想を用いてきたためである。
（参考：『近代国家成立の歴史』まとめ４ 近代国家とマスコミと市場は一体不可分の存在 ）
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ありがとうございます 
上記年表でも分かるように、11世紀後半から16世紀にかけては、交易や戦争により富を蓄積した金貸し商人達が教会をも牛耳る程の勢力を拡大し、それまでの権威である教会の力を利用し、国家をも支配するようになった。
実質の権力者となった金貸し達も国民支配のためには、積極的にキリスト教を利用していった。
しかし、15世紀中頃から17世紀中頃までの大航海時代における市場拡大戦略に対し、それまでの比較的厳格なカトリックでは、自由な私権追求には支障となることから、宗教改革によりプロテスタントを立上げ、（弱体化していた）ローマと縁を切る方向に向かった。
植民地支配→支配観念による洗脳を目的に、イエズス会などを通じ聖書重視の洗脳教育を布教→拡大して行った。
それを可能ならしめた背景には、キリスト教独特の現実否定の観念構造があり、それ故、その時々の権力者に都合のいいように解釈され「内面と外面の使い分け⇒面従腹背⇒自我の温床空間」として、次々に彼らに都合の良い観念が生み出されていった。
一部引用します。
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ここに、非常に好都合な脱出口を提示してくれる者が現れたのである。イエスである。彼が提示した脱出口とは、戒律を厳守しなくてもいい、すなわち、内面と外面を使い分けてもいいとしたことと、神の国における救いを説いたことである。愛を説いたということは内面を重視したことであり、内面で心清らかに神を信じているなら、食物規定とか安息日とかの外面の戒律を必ずしも守らなくていいし、ローマ皇帝に税金を払っても、ローマの神々に頭を下げてもいいのである。イエスについてゆけば、ユダヤ人は、ローマ人の要求に外面的には従いながら、内面では敬虔な信者であることができるようになった。
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さらに、
公教育の成立構造を考える④～公教育は金貸し支配のための洗脳システム～
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産業革命によって市場拡大はさらに推し進められた。
＞市場はどこまでも私権闘争の抜け道でしかなく、従ってそれ自体では決して自立して存在できず、国家に寄生するしかない。だから、市場は、云わば国家というモチに生えたカビである。(リンク)
とあるように、市場拡大には国家の発展が必要となる。それを見逃さないのが、金貸し達である。教会を見限り直接国家に寄生するようになる。
市場を拡大していくためには、庶民の私権追求意識と生産力とが鍵になる。量は小さいが数が集まれば、莫大な利益となる。
そのためには、庶民に“その気”になってもらわねばならない。そのために、教会に代わって、国家による観念支配が必要となった。
私権追求を喚起させる観念は、それまでのキリスト教思想ではなじまない。そこで、新たな観念が必要となった。それが近代思想である。
前稿のようにキリスト教を、都合のいいように進化発展させたその“教義”は、庶民の自我・私権欠乏を刺激し、かつ、本源風の“甘み”をにおわせ、金貸しの思惑どおり見事に受け入れられていった。
それは、既に宗教改革の時から仕組まれている。
○１５３４年からの宗教改革では、「職業を天職、資本主義は神の摂理」と謳われ、庶民は生産へ、そして私権追求に向かうよう仕向けられた。
さらに、教育関連では
○１６６３年には、J・ロックによる『教育に関する考察』や『人間悟性論』で、「人間は白紙（タブラ・ラサ）で、教育により書き込まれる」とし、「一般大衆（労働貧民）に対しては、ジェントルマン教育とは異なる労働学校を想定し、階級社会にふさわしい階級別教育制度を構想」するなど、分相応の職能意識の形成に向けて準備されている。
○１７６２年には、公教育提唱の元祖といわれるルソーが『エミール』で、「理想的人間像は、独立自営の職人で、市民としての役割を果たす人間」と展開。
○１７７６年には、アダム・スミスが『諸国民の富』（国富論）で、
・「市場の発見」と呼ばれる（ルソーの「子どもの発見」に対して）
・市場原理が機能するためには、強力な国家作用としての公教育制度と国防体制が必要であると主張
・分業に基づく資本主義的生産様式のもとでは、労働者はある一つの能力だけが発達させられ、これが身体や能力の奇形を生み出す危険性を持つために、それを回避するための公教育を提唱
○そして、ついに、19世紀半ばにイギリスにおいて、「庶民のための教育」：公教育がスタートし、それが各国の実情に応じて改良されながら、各国に取り入れられていった。
※マスコミや出版業をも牛耳っていた金貸しにとって、普及させることは簡単であったのではないだろうか。
（各国の特徴については、以下が参考になります。
新たな時代の教育制度の提案に向けて～総集編）
このように、金貸しによって仕組まれた壮大な“騙し”＝洗脳システムは、今尚、教育制度として存在し、庶民が社会のことを考えないようにさせている。
但し、金貸しにとって誤算だったのは、日本人すべてが、その勤勉さと本源性により、みんなが豊かになって“欲しいもの”がなくなったということだろう。それにより、社会閉塞が露になり、社会に対して目を向け始めたのである。
この社会収束の潮流こそ、金貸し支配を突破する可能性になるに違いない。
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以上のように、公教育＝洗脳システムという仮説は非常に真実味を帯びています。
戦後、GHQに真っ先に教育基本法を立上げたことや、その際、漢字を廃止しようとしたことなども、それを裏付けるものです。
今後はじまる新たな時代、日本をそのような洗脳システムから守るためには、新たな教育制度のあり方に変えていく必要があります。
新たな教育制度の提言に向けて準備してきますので、どうぞご期待ください！
投稿者 sashow : 2010年07月19日
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